お子さんが無事に生まれることは、本当に喜ばしいことです。
それと同時に、ライフプランにおいて、子どもが生まれるタイミングが、
一番保険が必要な時でもあります。

では、どんな保険をどのように選べばよいのでしょうか？

＜必要保障額とは？＞

まずは、死亡保障に備える保険です。
夫（もしくは妻）に万一のことがあった場合でも、
残された家族は生活していかなければいけないので、死亡保障を第一に考えましょう。

死亡保障を考える際には、必要保障額を算出します。

必要保障額とは、夫（もしくは妻）に万一のことがあった場合に必要になるお金のことです。
夫が亡くなった後に、入ってくるお金から出ていくお金を差し引いた金額になりますが、
多くの場合、出ていくお金の方が多いと思いますので、足りない分を保険でカバーします。

■入ってくるお金（収入）
・遺族年金
・老齢年金
・妻の収入
・夫の勤め先からの保障

■出ていくお金（支出）
・生活費
・子供の学費
・住宅費
・葬儀費用

■入ってくるお金（収入）の概要
遺族年金は、18歳未満の子どもがいるかなど、家族構成によってももらえる金額が変わってきます。
夫死亡時から子供が18歳になるまで、毎年約140万円※の遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されます。
※会社員の夫　在職時に死亡、老齢厚生年金額　40万円20年加入
　妻　専業主婦
　子供　18歳未満　1人の場合

その後、子供が18歳になった時点で遺族基礎年金は終了、
その時点で妻が40歳を超えていたら妻が65歳になるまで毎年960,100円
（遺族厚生年金375,000円＋中高齢寡婦加算585,100円）が支給されます。

65歳以降は自分の老齢基礎年金＋遺族厚生年金を受給できます。
（妻が老齢厚生年金を受給できる場合は、遺族厚生年金は停止します）

夫が在職中に亡くなった場合は、勤めていた企業から弔慰金や死亡退職金等が
出る場合がありますので確認しておきましょう。

■出ていくお金（支出）の概要
夫が亡くなった後の生活費は、現在の生活費をベースに考えます。
子どもが独立するまでは、現在の生活費の70～80％、
子ども独立後は50％程度で考えましょう。

子どもの学費は、進路によって異なりますが、
目安としては、私立幼稚園、小学校から高校まで公立、私立大学文系
といった進路で約1,000万円になります。

住居費は、賃貸か持ち家かによっても異なります。
持ち家の場合は、団体信用生命保険に加入していることが多いので、
住宅ローンについてはさほど心配ないと思いますが、固定資産税や
マンションの場合は、管理費、修繕積立金などは別途かかりますので注意が必要です。

葬儀費用は、200万円から400万円が目安となります。

＜こども保険（学資保険）にも入るべき？＞

こども保険（学資保険：ソニー生命やかんぽ生命の商品名）とは、
子供の教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。

昔は、子どもが生まれたら、こども保険に加入するのが一般的でした。
なぜなら、掛け金が2倍になって返ってくる時代もあったからです。
しかし、低金利の現在ではそのような商品はなく、むしろ支払ったお金よりも
少ない金額で返ってくる場合が多いです。

そのような状況下では、こども保険に貯蓄性は期待できません。
しかし、こども保険のメリットとしては、保険の契約者に万一のことがあった場合に、
それ以降の保険料を支払う必要がなく、予定通りの教育資金を受け取れることにあります。

注意点としては、こども保険は、流動性がなく途中で解約する場合は不利になるので、
こども保険のみで教育資金を準備することはおすすめしません。
メリットや注意点を踏まえて、納得した上で加入しましょう。

＜子どもが生まれたらどんな保険に入るべき？＞

以上を踏まえて、子どもが生まれたらどのような保険に加入すればよいのでしょうか？

死亡保障については、月々の保険料を低く抑えたいのであれば、
掛け捨ての定期保険で必要な時期に必要な分だけ準備するのがよいでしょう。

貯蓄性も欲しいのであれば、低解約返戻金型終身保険という商品もあります。
保険料を支払う期間に、解約すると返金率が低いのですが、
保険料を払い終えた後は、返金率が高くなります。
通常の終身保険等に比べて、保険料が安いので、月々の保険料を低く抑えつつ、
将来の貯蓄も確保したいという方にはおすすめです。

教育資金については、納得した上でこども保険に加入するか、
自動積立で強制的に貯蓄する事もおすすめです。

教育資金のピークは大学入学時ですから、18年後という長期運用のメリットを
活かして投資信託等で多少リスクを取りながら積立するのも有効です。

死亡保障や教育資金を中心にお伝えしてきましたが、
万一のケガや病気に備えて医療保険の加入は必須です。

ご存知ない方も多いかもしれませんが、女性の場合、
妊娠がわかってからですと、リスクが上がるので医療保険に加入しづらくなります。
できれば、子どもが生まれる前から加入しておきましょう。