株価が値上がりしていると聞いて、
株式投資をしてみようと考える方は多いのではないでしょうか。

じゃぁ、何に投資すればいいの？
と考えると、膨大な投資対象を検討する必要があります。

東京証券取引所に上場している企業数は
第一部2,106社
第二部507社
マザーズ　263社
JASDAQスタンダード　692社
JASDAQグロース　39社
TOKYO　PRO　MARKET　27社
合計3,634社
となります。

3,600の銘柄がありますので、
一日1社調べていったら10年かかります。

一方で10年かけて調べたとしても、
どこの会社に投資をするかを考えるときには、
どんなコンセプトで投資するかも重要になってきます。

よく、「どの銘柄が上がりますか？」
と聞かれるのですが、
それがわかるのは、未来の人間か、インサイダー取引の関与者になります。
わかったら苦労しない反面、わかったとしても投資タイミングを逃せば、
利益は出ないこともあります。

既に評価の高い会社に投資するのか、
安値に甘んじている会社を過小評価されているとして買うのか。
それだけでも、分析の仕方が異なります。

また、東証第一部はグローバルに投資するプロの投資家たちが鎬を削る市場です。
趣味の延長で投資する場合は、それを踏まえたうえで生き残る戦略が必要でしょう。

株式で利益が出ている人は、それなりにいますが、
明確な理由で投資している人はほとんどいません。

共通するのは、自分で選んでいる人は、楽しそうで、
証券会社から買わされている人は、常に不安があるようです。

投資のアドバイスは、金融商品仲介業者か投資助言・代理業の資格や免許を
得ている人だけです。

いわゆるファイナンシャルプランナーに質問してもわからないのです。
これは、投資信託においても同じです。

そもそも、FPが無資格でアドバイスをすると、
法令違反になりますので、
株式や投資信託のアドバイスを受けたい場合は、
投資助言・代理業をあたるのが良いでしょう。

証券会社、銀行での投信窓販などは、
基本的にセールスに伴う各種手数料が目当てのため、
必要性の有無にかかわらず商品を勧めてきます。

頼みのFPはアドバイスを禁じられている。
投資助言・代理業はアドバイス料が高いので、
一般の人は相談できないでしょう。

となれば、頼れるのは自分だけ。
自己責任というのは、このような世界で負わされるのです。

日本は金融リテラシーが低いと言われて、
金銭教育についていろいろ言われますが、
言っている方、教えている方のリテラシーが高いのかは疑問です。

結局は、投資してもらってナンボ。
確定拠出年金、iDeCo（イデコ）、NISAなども結局のところ、
将来の自分への投資と言われますが、
証券業界を賑わすための施策であり
薦めているのは、よくみれば証券業界なのです。

ということは・・・賢い方はもうお分かりですね。
上手い話は半分以下で聞いておくべきです。

特に節税メリットだけのために投資を始めるというのは、
非常に危険です。税制の理解だけでも相当難しいですから。
普通は、理解できません。
なんとなく、得なんだろうと思って投資をしてみると、
後で色々な不都合がわかる。

なかなか厳しい世の中ですから、
投資しないという選択も選択肢の一つとして
加えておくといいでしょう。

何もしない人が正しかった、
ということは色々なケースであるものです。

執筆：高橋成壽（ＣＦＰ）