Aさん（３０代男性）は結婚を機に、保険ショップに通い家族のための保険に加入していました。
今回は老後資金の準備をしておきたいということで、相談にお越しになりました。
早速ライフプランを作り、老後資金がどれくらい必要かを試算したところ、
今後子供が産まれると、教育資金と住宅ローンの支払いが多くなり、
ほとんど老後資金が貯まらないことが判明しました。
家計を見直す必要があると考えた担当FPが
住宅ローンの返済表と加入保険の提示を求めたところ
住宅ローンは変動金利のため、すでに十分低い金利でした。
さらに金利の低いタイプに借り換えることもできましたが、
借り換えコストがかかるため、コストを超えるメリットを出すことができないと判断。
住宅ローンには手を付けないこととしました。
保険の加入内容については、
葬儀代、長期積立、などの名目で、
長期積立の終身保険に加入されていました。
毎月数万円の積立を続けていますが、
投資額に対して元本の蓄積が少なく、
払った保険料に対して、戻ってくる資金である解約返戻金は、
長期間１００％を超えることがありません。
このままでは、積立が家計を圧迫し、
将来解約するときに、損失が発生する可能性の高いことが懸念されました。
今後、子供が誕生した際は教育資金の積立ニーズもでてくることが考えられるため、
積立て始めたプランをやめて、新たに今より短い期間での積立プランに変更しました。
この結果、教育資金準備を早めに始められることとなりました。
万が一お子さんができなかった場合でも、積立終了後も運用が続くため、
どちらの場合でもメリットのあるプランとなりました。
今後は、できる限り共働きを続け、子供ができたタイミングで、
改めて全体的なライフプラン設計を行う事となりました。