不動産価格が適正かどうか知りたい人のためのコラム第２段
自分で調べる方法に続いては、不動産会社に調べてもらう方法です。
不動産業界にはレインズといって、全国の不動産情報が集約されているデーターベースがあります。
そこには、一部ですが過去の成約価格も掲載されています。
ただ一般のユーザーにはアクセスできない情報ですので、不動産会社の力を借りてアクセスすることが必要です。
もし、「この不動産会社は安心だから、良い物件があればこの会社から買おう」という信頼できる不動産会社が見つかったら、率直に相談してみるといいでしょう。
「近隣の成約事例が知りたい」と言えば、レインズから情報を取り出してもらえるはずです。
近隣の成約事例が無い場合もあるのですが、出してくれない場合は、高い物件を提案されている可能性もありますので要注意。
この方法は、不動産会社との信頼関係がないと成り立ちませんので、いいとこどりといいますか、都合のよいことだけ頼んでフリーライドしようという、悪意のある一般ユーザーの方だと、作成してくれない可能性もあります。
最近、耳に入ってくる情報として、不動産の紹介は大手で全国規模の不動産会社に案内されて、調査だけ中小で不動産情報を丁寧に調べてくれる会社に依頼し、情報だけ取って大手の不動産会社から購入した、という嘆きの声が不動産会社から聞かれます。
一部だと思いますが、このような行動をとることで、優秀な不動産会社が一般向けの物件取り扱いをやめて、法人向けや投資家向けの物件取り扱いに路線変更してしまうケースが、ライフプランの窓口が知っているだけでも数例あります。
広告を使ってお客様を集める大手の不動産会社と、紹介だけでお客様を集める地場の不動産会社では、不動産の調査力、分析力、提案力が大きく異なります。
一般的には、大手の方が安心だと思われているようですが、実際は逆に小さい不動産会社の方が丁寧に対応してくれて安心というケースもあります。
ただ、そのような不動産会社を調べるのは至難の業だと思います。
ですから、色々な不動産会社にあたってみるしかないのも現状です。
また、家を買いたい一般ユーザーの方にしてみれば、
物件情報＞不動産会社
となりますので、良い物件だけ見つかればいいという方がほとんどでしょう。
そのような考え方ですと、隠れたリスクや懸念事項が含まれている物件を知らぬ間に、選んでいる可能性があります。
例えば、近隣とのトラブルは無いかとか、トラブルメーカーとなりそうな住民が居ないかなど、特に戸建てや土地を買いたい場合は、注意すべき点がたくさんあるのです。
このような注意喚起は大手、中小問わず、優秀な担当者であれば調べてくれます。
また、あなたに対して親身になってくれる方法もありますが、それはまた別の機会があればお伝えします。
今回の結論は、不動産会社に適正価格を調べてもらう。
という方法でした。